Papers
Number of the published data : 22
No. Publishing type Authorship Title Author Journal Publisher Volume/issue/page Publication date ISSN DOI URL Summary
1 Research paper (other science council materials etc.)
Single
環境:深刻化する地球環境問題

浅子和美・飯塚信夫・篠原総一編『入門・日本経済』第5版


2015/03




2 Research paper (other science council materials etc.)
Joint
効果的な二酸化炭素排出抑制:排出権取引の実際と理論
大瀧雅之
間宮陽介・堀内行蔵・内山勝久編『日本経済:社会的共通資本と持続的発展』

235-257
2014/09/25




3 Research paper (other science council materials etc.)
Single
環境:地球環境問題への本格的な取り組みの時代

浅子和美・篠原総一編『入門・日本経済』第4版

449-490
2011/04/10




4 Research paper (other science council materials etc.)
Single
医療機械産業の産業連関分析

医療経済研究機構『医療と介護・福祉の産業連関に関する分析研究報告書』

57-67
2010/05




5 Research paper (other science council materials etc.)
Single
医薬品産業の産業連関分析

医療経済研究機構『医療と介護・福祉の産業連関に関する分析研究報告書』

41-56
2010/05




6 Research paper (bulletin of university, research institution)
Joint
温暖化対策の経済評価:わが国の中期目標における選択肢
國則守生・野村浩二・英公子
経済経営研究

i-vi, 1-43
2010/02
0389-0015



7 Research paper (other science council materials etc.)
Single
環境:地球環境問題へチャレンジの世紀

浅子和美・篠原総一編『入門・日本経済』第3版

433-471
2006/06




8 Research paper (other science council materials etc.)
Single
医薬品産業の産業連関分析

医療経済研究機構『医療と福祉の産業連関に関する分析研究』

55-80
2004/12




9 Research paper (other science council materials etc.)
Single
医療機械産業の産業連関分析

医療経済研究機構『医療と福祉の産業連関分析に関する分析研究』

69-80
2004/12




10 Research paper (other science council materials etc.)
Single
Japan's Global Warming Policy: Some Unresolved Issues

人間環境論集 大学院特集号


2003/06/30
1345-3785



11 Research paper (bulletin of university, research institution)
Single
環境と経済:地球環境問題と国際協調

人間環境論集

3/ 2, 11-27
2003/03/31
1345-3785



12 (MISC) Other article
Joint
On Vulnerability of International Cooperation to Slow Global Warming

『経済研究』第52巻第1号


2001/01



温暖化にかんする最適成長モデルをもとに、ナッシュ交渉解の考え方を拡張し、効率的な強調のあり方を提示する。そして実際に先進国および発展途上国の2つの領域に分かれたシミュレーション・モデルを構築し、2領域にかかわる効用のウェイトの大小、割引率の差、所得移転の大きさとパターンなどの外生的な要因が協調解にどのような影響を与えるのかを数値的に明らかにした。 全9頁、共同編集につき本人担当部分抽出不可能 共著者:浅子和美、國則守生
13 Research paper (other science council materials etc.)
Single
医薬品産業の産業連関分析

医療経済研究機構『医療と福祉の産業連関分析報告書』

63-76
1999/12




14 Research paper (other science council materials etc.)
Single
医療機械産業の産業連関分析

医療経済研究機構『医療と福祉の産業連関分析』

77-87
1999/12




15 (MISC) Other article
Joint
環境問題と国際協調―地球温暖化を中心として―

『経済研究』第50巻第1号


1999/01



これまでの環境に関する国際協定を概観するとともに、地球温暖化問題に注目し、極めて消極的な対応しか行わない、いわゆる“no regret policy”の危険性を理論的に示し、不十分であっても早期に協定を結ぶ必要があることを明らかにしたもの 全12頁、共同編集につき本人担当部分抽出不可能 共著者:國則守生、松村敏弘
16 (MISC) Other article
Single
環境とコモンズ論

『NIRA研究報告書 №970102』 〔環境と経済に関する研究(第2期)〕


1997/12



コモンズを利用が明確に限られたコミューナル資源とオープン・アクセスの資源とに分類し、前者のローカル・コモンズの長期的存立条件や過剰利用の要因を分析する。また、地球環境問題は後者の典型であるグローバル・コモンズの問題であり、資源の過剰利用を防ぐための国際協調による対応の必要性とその際の問題点について考察を加える。全18頁
17 Research paper (other science council materials etc.)
Single
医療機械産業の産業連関分析

医療経済研究機構『医療と福祉の産業連関分析研究報告書』

52-58
1996




18 Research paper (other science council materials etc.)
Single
医薬品産業の産業連関分析

医療経済研究機構『医療と福祉の産業連関分析研究報告書』

40-51
1996/03




19 (MISC) Other article
Joint
R&D Investment and Overseas Production : An Empirical Analysis of Japan's Electric Machinery Industry Based on Corporate Data

『Monetary and Economic Studies』vol.12 №2


1994/12



2(研究開発投資と海外生産活動)の論文を再構築し、わが国電気機械産業の対外直接投資の特徴をまとめたもの 全60頁中、共同編集につき本人担当部分抽出不可能 共著者:深尾京司、伊澤俊泰、中北 徹、 國則守生
20 (MISC) Other article
Joint
対外直接投資の決定要因―わが国電機産業のパネルデータによる実証分析―

『経済研究』第45巻 第3号


1994/06



企業の海外生産活動を測る指標として海外労働投入比率(海外での労働投入の国内での労働投入に対する比率)を採用し理論的に技術知識ストックとの関係を導き出すとともに、電機産業のパネルデータを作成し、実証分析を行ったもの。特に対途上国投資は、技術知識ストックを蓄積した企業ほど、海外進出の確立が高くなるが、途上国労働投入比率はむしろ低くなる傾向があることを指摘。 全18頁中、共同編集につき本人担当部分抽出不可能 共著者:深尾京司、伊澤俊泰、中北 徹、 國則守生
21 (MISC) Other article
Joint
研究開発投資と海外生産活動―電気機械器具産業の企業データによる実証分析―

『金融研究』第13巻 第1号


1994/03



対外直接投資の問題に関して、わが国企業の海外生産比率がどのような要因の影響を受けるに関して理論的に分析するとともに、電気機械産業を対象に実証的に分析したもの。対途上国直接投資について技術知識集約的な企業ほど海外生産比率が小さく、対先進国直接投資については技術知識集約的な企業ほど海外生産比率が大きい傾向にあることを指摘。 全49頁中、共同編集につき本人担当部分抽出不可能 共著者:深尾京司、伊澤俊泰、中北 徹、 國則守生
22 (MISC) Other article
Single
U.S.Capital Stock Still Older than Japan's

『Economic Eye』Vol.6 №1


1985/03



1980年代当初論議されていた日米でのヴィンテージ逆転の懸念に問題に対して、一つの解答を与えるため、わが国の製造業及びその中の産業につき、恒久棚卸法を用いてヴィンテージ(設備年齢)を推計し、米国の計測例と比較検討したもの。全4頁